デスクワークからテーブルワークへ、仕事の変化と空間機能のマッチング

「オフィスオートメーション」という言葉を最初に聞いたのは、いつだったろうか。筆者の記憶では25年以上も前のことだ。いま改めてこの言葉について考えてみると、「オフィスワークの中には、技術によって、人の手を離れて自動化できることがたくさんある」と考えられていたのだろう。長らくオフィスワークの主要な部分を占めてきた「情報処理」と「コミュニケーション」のうち、前者が飛躍的に効率化されるというイメージではなかっただろうか。
協働作業に合うように空間の配分を見直す

実際のところ、近年の情報技術の進化によって、情報処理型の作業は大幅に効率化されてきている。そのことによって、定型的で分業型の個人作業は減ってきているはずだ。もっとも、この間に処理すべき情報量は格段に増えているので、この効率化を実感できにくい人もいるだろうが。
では、オフィスワークのもう一つの要素であるコミュニケーションについてはどうだろう。電子メールやウェブの普及とともに、企業組織内では誰もが直接つながるようになったし、多数に向けての同報発信も可能になった。その結果、多くの組織で、連絡伝達型の会議が減ったはずだ。あるいは、ネット上での議論や意見交換のおかげで、事前説明や調整の時間も減ったかもしれない。
その一方で、常に新しいアイデアが求められたり、複雑な意思決定を迫られたりした結果、チームの力を頼りにする小規模な打合せや会議が増えていそうだ。最近、「自席にいる時間が減って、会議室で過ごす時間が増えた」とか「会議室の予約がいっぱいで、打合せ場所が足りない」と感じている人は少なくないはずだ。
今後、オフィスワーカーの仕事はさらに専門的で高度な頭脳労働へと移っていき、それに伴ってグループワークも増えていくだろう。もちろん、一人で考える「ソロワーク」も増えるかもしれないが、ITを利用してオフィス以外の場所で働く「テレワーク」によって、分散も可能である。その結果として、オフィス内に残る仕事は、創造的な協働作業が中心になることが考えられる。


創造的な協働作業が中心になれば、オフィス空間の構成も変わっていい。個人用デスクの利用率が下がって、ミーティングスペースや会議室、プロジェクトルームで過ごす時間が長くなるのに合わせて、空間の機能や面積の配分を見直すことは理にかなっている。以下では、そんな改革を一足先に実行したヨーロッパの事例をみてみよう。
最小限の個人席に豊富なコミュニケーション空間、BBCのメディア・センター
BBC（英国放送協会）が不動産分野で進めている改革プロジェクト「2020 Property Vision」の下でつくられた新本社オフィスの一つ「メディア・センター」。ここで1200人が働いている。移転前は個室中心のオフィスだったが、移転後は明るいオープンオフィスとなった。人々の出会いや交流を誘って、コミュニケーションを支える空間になっている。
6階建てで、延べ床面積が3万9000m2のメディア・センターには、明るい光を採り入れる3つのアトリウムがある。真上から見た形はちょうど漢字の「目」のようだ。上下階が見渡せる吹き抜けの周りには、やや密度の高いデスクスペースと、多様なタイプの広めなパブリックスペースが配置されている。
正確な数値は分からないが、それらの面積比はほぼ同じくらいに見える。デスクのレイアウトはいわゆる「対向島型」と呼べるもので、ひとり分のデスクはさほど大きくない。そのすぐそばには、色々なタイプのオープンラウンジや会議室が見える。
インテリアには、白い壁とダークグレーの床をベースに、椅子やデスクトップパネルに用いたカラフルな素材と木質系の建具などをバランス良く配し、会議室を仕切るガラスにダイナミックで遊び心のあるグラフィックが描かれているなど、ナチュラルで品良く、それでいて活気のある仕上がりとなっている。人々がどこで何をしていても、常にお互いにその気配を感じることのできる「ほどよい集まり方」を支えてくれそうな雰囲気の空間である。

ビジネスパーソンの6割以上が「3年以内に転職したい」

調査対象者に「現在勤務している会社に今後どの程度の期間勤務していると思うか」を訊ねたところ、最も多かった回答は「1年以上～3年未満」 (35.9%)。「1年未満」と答えた27.4%と併せると、6割以上が3年以内の転職を検討していることを伺わせる結果となった。また、転職志向はとくに若年層で傾向が強く、24歳以下では7割以上が3年以内での転職を考えていることがわかった。さらに40歳以上では56.3%が「1年未満」と答えた。
人生で転職すると思われる回数では「2回」が31.5%で最多。以下、「1回」(26.7%)、「3回」(17.8%)と続いた。また、「5回以上」と回答した人の割合が全体の1割以上、「2回以上」とした人の割合が全体の約7割を占め、長い労働人生において、複数回の転職を考えている人が多いことが判明した。
求人の情報源では、50.4%が「求人・転職サイト」と答え、トップだった。年代別では、24歳以下の66.4%が「求人・転職サイト」、 10.7%が「インターネットポータルサイトの転職・求人コーナー」と回答し、この年代の8割近くがインターネットによる求人情報の収集を行っていることが明らかになった。
一方、インターネットを活用した求人情報の収集は、年代が上がるにつれ低下する傾向にあり、「ハローワーク」の利用が24歳以下で10.1%であるのに対して、40歳以上では43.8%と最も高かった。また、40歳以上の12.5%が「人材派遣会社」と回答し、他の年代に比べて割合が高い反面、「企業のホームページ上の採用情報」「求人・転職専門雑誌」「新聞の求人広告」と回答した割合がいずれも0%となり、情報源が他の年代と比較して限られている様子が示された。
利用している求人情報源への接触頻度では、24.2%が「週に1～2回程度」と回答。次いで8%が「ほぼ毎日」、11.9%が「週に3～4回程度」と答え、合計すると半数近くが週に1回以上の定期的な情報収集を行っていることになる。
調査は、2007年2月6日から2月15日の間、20代～40代を中心に、ビジネスパーソン男女1,000名を対象に、インターネット経由のアンケート形式で行われた。

仕事ぶりを評価され、昇進するには

自分自身の勉強を怠らず、上司との人間関係も良好に
「企画提案」「問題解決」「人間力」「専門能力」。筆者はこの4つを、ビジネスマンに必要な能力と考えている。これらすべての能力に秀でていれば、管理職として適任だろうが、人はそれぞれ強みと弱みを持つ。実際には、仕事の経験や上司の評価などを通じて、自分の強みとなる能力を伸ばし、弱みを克服する。その繰り返しが“ビジネス人生”だ。
その際、男性と女性とでは多少事情が異なることがある。男性には、社内のあらゆるランクに先輩がいるため、「この人のようになりたい」「この人のようにはなりたくない」という、社会的なモデリングがしやすい。その先輩と一緒に仕事をするだけでなく、仕事帰りに飲んで話して時には怒られて…、といった社内外のつき合いを通じて、様々なことを自動的に学べるようになっている。「あの件は、トップが先方の役員に頼んで成約したんだ」「あの部長はできる人だけれど、酒癖が悪くて」。…そんな飲み会の席での話を耳にするうち、過去や社内の情報にも通じてくる。
しかし、女性社員が少ない会社では、女性は残念ながら同性の先輩モデルを見つけにくい。男性の上司と飲みに行く機会も相対的に少ないから、それだけインプットを得る機会を逃していることになる。
こうした機会ロスは、他でカバーするしかない。例えば、男性同士の飲み会になかなか参加できない女性は、重要なニュースを聞き逃しがちだ。こんな時はどうすればいいか。飲み会に参加する機会の多い男性社員を“仲間”にすれば、彼から飲み会でやり取りされた情報を教えてもらうことができる。
一方、インプットを増やすには、社内の情報だけでなく社外の有用な情報も必要である。ビジネス書や女性リーダーのための情報サイトから、効率よくエッセンスを学んでいくといい。

37%の父親が"経済的余裕があれば仕事を辞める"

米オンライン求人サイトのCareerBuilder.comは11日、「働く父親2007」の調査結果を発表した。調査は、毎年父の日にちなんで行われているもので、2007年2月15日から3月6日の間、18歳以下の子どもを扶養しているフルタイム従業員の父親1,521人を対象に行われた。
調査の結果、24%近くの父親が「仕事が子どもたちとの関係にネガティブな影響を与えていると感じている」と答えた。さらに、48%が少なくとも1回、18%が4回以上も「過去1年間に子どもの大事なイベントを仕事のせいで見逃した」と述べた。
また、27%以上の父親が週に50時間以上、8%近くが60時間以上を仕事に費やしていると答えた。その一方、1日のうち子どもたちと費やす時間は、25%が「1時間以下」、42%が「2時間以下と」回答し、働く父親が仕事に関わる時間は、子どもたちと費やす時間をはるかに上回っていることがわかった。
現在、多くの企業が仕事と私生活のバランスを促進するためのさまざまなプログラムやオプションを従業員に提供している。しかしながら今回の調査によると、56%の父親が自らの勤務先がフレックスタイム労働や、在宅勤務、ワークシェアなどの「柔軟な勤務体制が導入されていない」と答えている。
また、37%の父親は、「配偶者やパートナーの稼ぎが家族を養うのに十分であれば、仕事を辞める」という。さらに38%は、もし選択できるのならば「賃金カットをされても子どもとの時間により費やす」としている。
自らも3人の子を持つ、CareerBuilder.comのコンシューマ・マーケット部門の副部長のRichard Castellini氏は、父親が仕事と私生活の健全なバランスを得るためのコツを提案。そのひとつとして、まずは仕事の合間に子どもたちへの短い電話をかけ、彼らをいちばんに考えていることを示すよう勧めている。また、第2のコツは、職場で子を持つ同僚がいる場合に、合同でランチタイム交流会を行い、子どもとの時間を設定するだけでなく、家族どうしの親睦を図ることを挙げている。
また、家庭には決して仕事を持ち込まず、家族と過ごしている時間には携帯電話の電源を切り、電子メールからも離れること、仕事と家族行事のスケジュール帳は同じにして、予定の重複を避けること、最低週に一度は家族と出かける予定や、パートナーとのデート時間を設けるように提案している。

転職

感覚を研ぎ澄まし仕事に向き合う～ソムリエ 佐藤陽一

ソムリエの仕事の中で、特に嗅覚でワインを覚えるというのは驚異だ。理屈としてはありうることだが、おそらく脳の中の言語などをつかさどるシンボリックな中枢と結びついて、うまくカテゴリー化などが行われているのだと思う。
その一方で、言語では表現できない微妙なニュアンスを感じ取っている。どんな仕事でも言葉で表現できることと、できないものを、どのように組み合わせたり有機的に積み重ねるかは非常に大事なポイントだ。言葉に拠らないとコミュニケーションできないものがある。一方で、言葉だけで尽きていると思うと感覚の世界が開かれない。
感覚を開くというのはどんな職業でも大事なことだと思う。実際に何が起こっているか、感度を上げて情報を集めていく。これは危機管理という意味でもすごく大事なことだ。そういう意味で感度が開かれていない人は、どんな分野でも良い仕事はできない。
日本を代表するソムリエの佐藤陽一さんに話を伺って、自分の仕事のスタイルを見つけるということについての、佐藤さんの執念というか、妥協しないところに感銘を受けた。
自分の店を持って、ワインにかかわるすべてのことを自分が観察し、コントロールするという佐藤さんの思い描く仕事のありかたを、有名店で働くという安定した生活を捨てても実現しようとした。
今の仕事のやり方や環境が、自分に合っているか、自分の理想にかなっているかということに対する鋭敏な感覚を持ち、それを変えることを実行する勇気が、素敵だなと思った。これはどんな仕事の人にとっても大事なことではないか。